株式会社ヤマハビジネスサポート

生命(死亡)保険

生命保険ってどんなもの?

困った時に助け合う。生命保険は相互扶助!

生涯、健やかに安心して暮らしたい。誰しもそう願っています。でも、未来のことはわかりません。突然の病気や事故で、ケガやトラブルに巻き込まれる可能性もあります。そんな時、自分自身や大切な家族を守るために必要なのが「生命保険」というお金の備えです。自分でコツコツお金を貯めておけばいい、という考え方もありますが、アクシデントがいつ起きるかわかりませんし、何百万、何千万というお金を個人で貯めるのはなかなか難しいのが現状です。そこで、多くの人たちが少しずつお金を出し合い、誰かが困った時にお金を支払う「相互扶助」として生命保険が生まれました。

こんな時、生命保険の保障が役立ちます

  • 夫または妻が亡くなり、家族の生活費が必要になった
  • 夫または妻が病気やケガで入院し、家族の生活費が必要になった
  • 夫または妻が亡くなり、子どもの教育費が必要になった

生命保険と医療保険はどう違う?

「家族のために残すお金」と「自分の治療のために使うお金」

生命保険は、加入している人が亡くなった後、残された家族の生活を保障するものです。様々な特約があり、入院や病気に関する特約もありますが、基本的には「家族にお金を残すための保険」です。一方、医療保険は、加入している人が病気やケガで入院した時に、医療費をカバーするための保険です。死亡保障に関する特約で、生命保険と同じようにすることもできますが、基本的には「加入している人自身の治療費を補うための保険」。つまり生命保険と医療保険では目的が大きく異なります。保険加入時はこの目的を正しく理解して、生命保険と医療保険を上手に使い分けましょう。

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生命保険の種類と内容

死亡型と生存型、終身型と定期型。それぞれのメリットを見極めよう

 死亡保険 家族のために。加入している人の死亡時に支払われる保険。

加入している人がかなり重い障害を負ったり、死亡した場合に保険金が支払われます。生命保険=死亡保険というイメージか定着しており、残された家族の生活保障を目的としています。一生涯保障される「終身保険」、保障期間が限定されている「定期保険」、ライフステージに応じて保障が変化する「定期付終身保険」の3種類に分類されます。

終身保険
死亡時に満額の保険金が支払われる
加入している人が死亡した時に保険金が支払われます。生涯にわたって保障される保険で、保険料は定期保険より高くなりますが、契約時の保険金を必ず受け取ることができます。
定期保険 保障期間が限定されており、その期間内に死亡した場合に保険金が支払われます。掛け捨て型で、終身保険より保険料は安くなります。ただし、満期を過ぎて生存している場合は、保険金を受け取ることができません。
定期付終身保険 終身保険と定期保険を合わせた保険。子どもが小さいうちは定期保険で保障を厚くし、子どもが成人したら終身保険だけにするなど、ライフステージの変化に合わせて保障の見直しができ、人気を集めている保険です。

生存保険 貯蓄性重視 加入している人の生存中に支払われる保険

満期まで生存することで支払われる保険。死亡保険とは正反対の保険です。貯蓄保険、個人年金保険などの名称で、貯蓄性が重視されています。満期になる前に加入している人が死亡した場合は、それまでに払い込んだ保険料とほぼ同額の死亡給付金が支払われます。

個人年金保険
公的年金の減少に備えて、個人で加入する年金保険。老後の生活資金を備えることができます。死亡時まで受け取れる終身個人年金と、一定期間だけ年金が受け取れる確定個人年金があります。

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生命保険に加入するタイミングは?

自分のために、家族のために。生命保険はライフスタイルによって保障内容や保障額が異なります。社会へ羽ばたく就職の時期、パートナーと新たに歩み出す結婚の時期、子どもが生まれ、家族への責任が増す出産の時期。人生の節目となる各々の時期に自分や家族のライフスタイルを見直し、最適な保険を選びましょう。

  • ライフシーン「入社」
  • ライフシーン「結婚」
  • ライフシーン「出産」

必要な保障額の目安

23歳男性 就職したら

まだ大きな保障は必要ない時期。万が一に備えた葬儀費用など、負担にならない保険料で最低限の保障を。

必要な保障額の目安 500万円

28歳男性 結婚したら

パートナーのために、しっかりとした保障を。万が一に備えた葬儀費用と、パートナーの当面の生活費などを備えましょう。

必要な保障額の目安 1,000万円

30歳男性 子どもが生まれたら

大黒柱として、パートナーと子どものために、万全の保障を。万が一に備えた葬儀費用、家族の生活費、子どもの教育費を備えましょう。

必要な保障額の目安 3,000万円

※必要な保障額は個々の事情により異なります。

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